2年前に購入したタブレット、Surface Pro 2の電源が入らなくなりました。Surfaceのようなタブレットは故障すると手の打ちようがなく、修理をメーカーに依頼しても有償で交換となります。今回は1年間の保証期間が過ぎていたので交換するとしたら60,000円が必要です。しかし10万円で購入したSurfaceに、また6万円出して交換しても手に入るのは2年前の古いモデルですから、それなら新しい製品を購入した方が良いと思い壊れたSurfaceは廃棄することにしました。

一般的な家電製品、例えば液晶テレビなら10万円で40インチの4Kモデルが買えますし、冷蔵庫なら家庭用の大型のものが買えます。しかし、仮にこれらの家電製品が2年で壊れて修理は不可能で有償交換、それも購入価格の6割も費用が掛かるとしたらそのメーカーの製品に対して不買運動が起きるのではないでしょうか。

ここで言いたいのは、タブレットメーカーに対する不満ではなく、スマホやタブレットというカテゴリーの製品が元々2年程度の寿命しかない、ということを何となく消費者も受け入れているのではないかということです。スマホの分割購入は2年ですし、大体2年くらいするとバッテリーも寿命が来ます。最近は簡単にバッテリー交換できない機種も多く、交換には意外に費用が掛かるので消費者はそのタイミングで新しいモデルに買い替えます。

これは、10年や20年の長きにわたって壊れないし修理の必要もないテレビや白物家電に比べると恐ろしく回転のよい商売です。残念ながら日本のスマホメーカーはグローバルでは影の薄い存在になりつつあります。アップルやサムスンに対する、シャープやソニーの立ち位置を見ると、愚直に一生懸命に長寿命の洗濯機や冷蔵庫を作っていても、ビジネスとしてはスマホには太刀打ちできないということを表しているように思います。

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